WHILL Story

ウィルの始まりは2009年秋にさかのぼります。ソニーで車載カメラの開発部門にいた内藤と、オリンパスで医療機器の研究部門にいた福岡（ともに名古屋大学大学院の同級生）が中心となって、数名でエンジニア集団「Sunny Side Garage」（SSG）を設立。社会の課題をテクノロジーで解決することを目指す若者たちの集まりでした。そこに元日産自動車のデザイナーで、デザイン会社を立ち上げながら世界を放浪していた杉江も加わり、デザインとエンジニアリングの力で「風の可視化アート」や「蛍がきれいに見えるライト」などの開発を行っていました。
そんな中、2010年にメンバーが出会ったある一人の車椅子ユーザーの声が、彼らを大きく動かすことになります。

「100m先のコンビニに行くのをあきらめる」

車椅子ユーザーが直面する悪路や段差など物理的なハードル。そして、「車椅子に乗っている人」として周囲から見られる心理的なバリア。

デザインとテクノロジーの力があればそれらを超えられる。創業メンバーはそう考え、誰もが乗りたくなる、革新的な一人用の乗り物（パーソナルモビリティ）を自分たちで作ろうと決心したのです。
それは、「眼鏡」のイメージでした。

当初は目が悪い人のための福祉用具として作られた眼鏡ですが、今ではデザインが洗練され、バリエーションも増えて、ファッションアイテムとして目が悪くない人でも積極的に利用するほどになっています。デザインの力が、製品カテゴリを福祉用具からファッションアイテムに変えたのです。
車椅子としてではなく、「パーソナルモビリティ」として再定義したかったメンバーらは、福祉用具の展示会ではなく、あえて東京モーターショー（現：Japan Mobility Show）をお披露目の場としてゴールに設定。展示会までの数か月間、試作機を作っては壊しを繰り返し、なんとかコンセプトモデルを完成させました。

出展した東京モーターショーでは、今までにないパーソナルモビリティのデザインが大きく注目を集めました。
展示会の成功に勇気を得て、メンバーは開発に弾みをつけます。そんな中、協力を要請するために会いに行ったのが、
オーエックスエンジニアリングの創業者である、故・石井重行氏でした。
自身も元ライダーながら、事故で車椅子を使うようになった石井氏はこう言いました。

「ふざけるな。夢を見させることがどんなに残酷かわかっているのか。」
コンセプトモデルだけを作り、製品化しないことは、このような製品を待ち望む車椅子ユーザーにとって残酷なこと。
本気で作るつもりがないなら、今すぐやめろ、という強い叱責でした。
当時はまだ実用化、製品化までは考えていなかった杉江、内藤、福岡の３人はその言葉で、本気になり、起業を決意します。
内藤と福岡は当時勤めていたそれぞれの会社を退社し、杉江と合流。それぞれの貯金を資本金として出し合い、
2012年5月にWHILL株式会社を設立しました。

杉江がCEO（最高経営責任者）、内藤がCDO（最高開発責任者）、福岡がCTO（最高技術責任者）に着任。
町田の小さなアパートを拠点としてのスタートでした。

「実装させないと意味がない。」
杉江らが何かの折に触れて口にする言葉です。
プロダクトやサービスを必ずエンドユーザーに届けるという姿勢は、創業時から大事にし続けていることです。

創業者の３人が目指したのは、日本だけではなく世界のマーケットでした。日本の電動車椅子の市場は非常に小さく、日本だけでの事業化は非常に難しいと感じていたからです。
世界最大の市場は米国で、その規模は日本の数十倍。避けては通れないマーケットでした。
創業者らは、いずれ進出するなら最初から打って出ようと考え、2013年4月にカリフォルニア州シリコンバレーに拠点を設立。スタートアップが集まるシリコンバレーという土地での、投資環境にも期待をしていました。
しかし、何のつてもない米国での資金調達は厳しいものでした。知人のアパートに寝泊まりしたり、スタートアップ企業向けのコワーキングスペースのポップコーンを主な栄養源にしたりなど、生活費を切り詰めながら投資家訪問にはげみましたが、なかなか資金を出してくれる投資家は見つかりませんでした。度重なる試作で資金は少なくなる一方です。
そんな中、将来性とチーム編成が評価され、アメリカの500 Startupsというベンチャーキャピタルから初の資金調達に成功します。日本の伊藤忠テクノロジーベンチャーズもウィルへの出資を決定したことを皮切りに、日米のベンチャーキャピタルや個人投資家からも出資が相次ぎ、2013-2014年にかけ総額175万米ドル（当時約2億円）を調達。初号機の開発、販売活動にようやくめどがついたのです。

資金調達に加え、実際の製品を作るのも、これまで製造や量産のノウハウがなかったメンバーにとっては大きなハードルでした。試作にあたっては、高い製造技術を持つ日本の町工場の技術者の方々に設計図へのアドバイス、製造技術のコンサルティングをしてもらいながら、試作機をブラッシュアップさせていきました。
そしてついに最初の商品化モデルとして完成したのが「WHILL Model A」でした。Aという言葉には、ウィルとしてのスタートという意味が込められています。
最初の製造は50台。東京郊外で借りていた工場で、そのころ10人ほどだったメンバーが総出で組み付けました。

その50台には予約が殺到し、発売と同時に完売。より多くのお客様に届けるための量産体制を整えようと、世界有数の電動車椅子の生産地であり、かつ医療機器の製造に関する国際的な認証工場が多い台湾での製造の検討を始めます。しかし、多くの会社はウィルが想定していた製造ロットでは少なすぎると、なかなか取り合ってくれません。
何社にもかけ合い、ようやく受けてくれたのがJochu Technologyという、板金などを製造していた会社でした。
ウィルの目指すビジョンに共感したことに加え、今後のヘルスケア業界の成長への期待や、社長の娘さんが車椅子ユーザーであったことが決め手に。同社はさらに、会社への投資も決断してくれました。

Model Aは販売実績だけではなく、高いデザイン性と新規性が評価され、2015年のグッドデザイン大賞も受賞。
自動車でもバイクでも、自転車でもない、新しい移動　“ウィル”という新しい近距離用の乗り物が生まれました。

Model Aを購入したお客様からは「段差や溝などを気にせず、一人で外出できるようになった」「新しい乗り物を発見した感覚で、前向きになった」など多くの感謝の声が寄せられました。と同時に、「軽くしてほしい」「車に簡単に積みたい」「もっと安くしてほしい」といった多数の要望も。これらを受け、開発したのが普及価格帯モデルの「WHILL Model C」シリーズです。
CにはCarry/Compact/Comfortableなどの意味がこめられています。Model Aのデザイン性や、特許を取得しているオムニホイールなどに裏打ちされた走行性などはそのままに、価格や重量はModel Aの約半分にまで下げ、工具不要の分解機構で車載できるようにしました。さらに、国内の電動車椅子としては初めて通信機能を持たせ、スマートフォンのアプリ上で機体の状態確認や遠隔操作を可能にしたほか、ロードサービスや保険を組み合わせたサポートサービスも提供開始しました。
他企業からの協力も多くいただきました。Model Aの製造に取り組んでいた頃は、製造ロットの少なさやベンチャー企業であることなどから、部品の供給先を探すのも苦労しました。しかし、Model Aの発売後は、社会からの反響とともにウィルの理念に共感した歴史ある大企業から、共同開発や部品供給の提案をいただくようになります。モーターは日本電産株式会社と、リチウムイオン電池はパナソニック株式会社と共同開発したほか、軸受（ベアリング）は日本精工株式会社から取り寄せています。

Model Cシリーズの市場投入で日本市場での販路拡大にも弾みがつく中、グローバル展開も加速させていきます。北米では電動モビリティのレンタル事業を手掛ける大手を買収し、ウィルの北米事業を強固なものにしたほか、オランダに欧州拠点、北京にAPAC拠点を次々設立。世界的な高齢化と将来的な労働力供給不足などに伴う旺盛な需要を受け、WHILL自動運転サービスの開発とローンチに注力し始めたのもこの頃でした。
そんな中、新型コロナウイルスの蔓延が世界を襲います。人々が外出を控える中、空港では、あるニーズが生まれました。

「お客様のより安心、安全な旅のため、ソーシャルディスタンスを保った上でサービスを提供したい」

少しでも早い社会実装を。チームは一丸となり、2020年6月、羽田空港国内線第１ターミナルで、世界初となる、空港での人搬送用途での自動運転パーソナルモビリティの実用化を実現しました。

この頃日本では、高齢ドライバーの免許返納が大きな社会課題として叫ばれるようになっていました。免許返納件数も一時的に増加。一方で、特に地方ではその後の移動手段の選択肢は乏しく、返納後は自宅にこもってしまい心配する家族の声も聞かれるようになりました。ウィルはこの課題を解決するため、ウィルを免許返納後の移動手段として位置付け、新たな販路として自動車ディーラーとの協業に乗り出していきます。
「ウィルみたいな（電動車椅子）を提案できる自社のお客様は自社にいない」
提案に行っても取り合ってくれる会社はほぼいません。取り扱い自動車ディーラーはわずか数社という苦戦を強いられる状況が2年ほど続きました。
地道な営業活動とウィルの認知拡大により、少しずつ契約社数も増えていく中、転機となったのが、一定の違反歴がある高齢ドライバーに運転技能検査が義務付けられる道交法の改正です。これにより、高齢者の移動課題を巡る社会からの注目に加え、自動車ディーラーにも自社顧客やその家族から免許返納やその後の移動に関する相談が増えていきました。
これに伴い、ウィルの取り扱いを希望する自動車ディーラーからの問い合わせも殺到。時を同じくしてWHILL社初となる歩道を走れるスクーター「WHILL Model S」がウィルの製品ラインアップに加わります。ハンドルがあることで、これまで自動車や自転車に乗ってきた方も、あまり違和感なく利用しやすいモデルで、自動車ディーラーやお客様からもかねてより要望が多かったものでした。
ウィルはまた、自動車ディーラーと連携し、ウィルの修理や定期点検といった安心安全なサービス体制も構築。地域とブランドの垣根を越えた販路は全国1,500店舗を突破するほど、ウィルの販売事業を支える重要なチャネルへと成長を遂げています。